物価が上がると、同じお金で買える量は減る。では、給料も増えたらどうだろう。名目とは、金額そのもの。実質とは、物価の変化の影響を取り除いた見方で、給料なら「その金額で買える量」に注目する。給料を物価の変化を考慮して見たものが、実質賃金だ。

給料が30万円から30万9千円に増えた（説明用の仮定）。同じ買い物にかかる金額も3％増えていれば、買える量は同じ。増えたのは名目で、実質は変わらない。見当をつけるだけなら、「実質の伸び ≒ 名目の伸び − 物価の伸び」で足りる。3％ − 3％ ＝ 0％。

賃上げが2％、物価が3％なら（説明用の仮定）、実質は約−1％。給料の数字は増えたのに、買える量は減る。数字が増えると「豊かになった」と感じやすいが、物差しを買える量にそろえると、逆のこともある。給料の話をするときは、名目か実質かを先に確かめる。

貯金も同じ物差しで見る。通帳の数字は名目。元本と利息を合わせたお金で買える量が実質だ。利息が1％付いて100万円が101万円になっても、物価が3％上がれば、買える量は約2％減る（説明用の仮定）。金利も、この物差しで見ると見え方が変わる。

厚生労働省の毎月勤労統計調査によると、2023年の名目賃金（労働者1人当たりの平均の現金給与総額。賞与や残業代を含み、税や社会保険料を引く前）は前年より1.2％増えた。一方、物差しに使う消費者物価（持家の帰属家賃を除く総合）は3.8％上がり、実質賃金は2.5％減った。前のテーマとは、使っている物価指数の種類が異なる。給料の数字は増えたのに、この指数で測ると、その給料で買える量は減った計算になる。実際の影響は、給料の伸び方や何を買うかによって異なる。